HOME >  施設基準通知 >  特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて >  [通知]別添1 特掲診療料の施設基準等 >  [通知]第48 認知療法・認知行動療法

[通知]第48 認知療法・認知行動療法

[通知]第48 認知療法・認知行動療法

第48 認知療法・認知行動療法

1 認知療法・認知行動療法1に関する施設基準
(1) 精神科を標榜する保険医療機関であること。
(2) 精神科救急医療体制の確保に協力等を行い、認知療法・認知行動療法に習熟した専任の精神保健指定医が1名以上勤務していること。

2 認知療法・認知行動療法2に関する施設基準
当該保険医療機関内に、専任の認知療法・認知行動療法に習熟した医師が1名以上勤務していること。

3 認知療法・認知行動療法3に関する施設基準
(1) 1の(1)及び(2)を満たしていること。
(2) 当該保険医療機関内に、以下の全てを満たす専任の看護師が1名以上勤務していること。
ア 認知療法・認知行動療法1又は2を行う外来に2年以上勤務し、治療に係る面接に120回以上同席した経験があること。
イ うつ病等の気分障害の患者に対して、当該看護師が認知療法・認知行動療法の手法を取り入れた面接を過去に10症例120回以上実施し、その内容のうち5症例60回以上のものについて、患者の同意を得て、面接を録画、録音等の方法により記録して、1の(2)の専任の医師又はウの研修の講師が確認し、必要な指導を受けていること。
ウ 認知療法・認知行動療法について下記の要件を全て満たす研修を修了していること。
(イ) 国、関係学会、医療関係団体等が主催し修了証が交付されるものであること。
(ロ) 厚生労働科学研究班作成の「うつ病の認知療法・認知行動療法治療者用マニュアル」(平成21年度厚生労働省こころの健康科学研究事業「精神療法の実施方法と有効性に関する研究」)に準拠したプログラムによる2日以上のものであること。
(ハ) 認知療法・認知行動療法1又は2を行う外来に1年以上勤務し、治療に係る面接に60回以上同席した経験を持つ看護師を対象としたものであること。
(ニ) 講師に、厚生労働省による「認知行動療法研修事業」においてスーパーバイザーを経験した者が含まれていること。

4 届出に関する事項
認知療法・認知行動療法の施設基準に係る届出は、別添2の様式44の3を用いること。


関連リンク

[通知]別添2 様式


施設基準告示

一の二 認知療法・認知行動療法の施設基準


1 Comment

  1. 疑義解釈資料(その2)のリハ関連まとめ。2016年診療報酬改定 - お手上げ療法士予防派
    2016年4月27日 @ 6:58 AM

    […] 参考:診療報酬点数表WEB 2016 […]

    Reply

コメントを残す